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キャリアパスというと「転職」というイメージを持つ方もいるかもしれませんが、キャリアパス＝転職ではありません。企業が社員に対してキャリアパスを示すことは、社員の目標を明確にするというだけでなく、企業にとってもさまざまなメリットがあります。

そこで続いては、企業にキャリアパス制度が必要な理由を解説していきます。

人材採用における企業PRにつながる

最近では、採用活動において求職者がキャリアパス制度の有無を重要視することも増えてきました。特にあまり知名度のない中小企業の場合、キャリアパス制度を導入することよって、人材を積極的に育てる意欲のある企業としてPRできるというメリットがあるでしょう。

人材採用におけるミスマッチを防ぐ

企業がキャリアパス制度を導入することは、人材採用における入社後のミスマッチを防ぐことにもつながります。

採用時にキャリアパス制度を提示することによって、自社での働き方を具体的にイメージすることができるため、企業側が求める人材と応募者とのギャップを軽減することができるのです。

入社後の目標が明確になる

企業がキャリアパスを示すことで、社員は目指すべき目標が明確になり、自身のキャリア形成について具体的に考えることができるようになります。

また、昇給や昇進の基準・条件が明確に示されることによって、社員はその目標に向けて日々の仕事を頑張ったり、幅広いスキルを身につけたりするための努力をすることになるでしょう。

社員の就業意欲・モチベーションが高まる

企業がキャリアパス制度を導入することで、社員はどのように働くことで評価を得られるのかを理解することができます。

多くの人は目標があることで、その目標のために努力し続けることができるものです。つまり、キャリアパスによって働く目標が明確化されることは、社員の就業意欲やモチベーションが高まることにつながります。

社員の就業意欲・モチベーションのアップは、企業の生産性や業績向上に直結するため、企業にとっては大きなメリットといえます。

優秀な人材の定着につながる

キャリアパス制度を導入することは、優秀な人材の定着という面でもメリットがあります。

特に採用時にキャリアパスを提示することは、企業に適した人材を確保することができるだけではなく、キャリアアップを目指した優秀な人材が集まりやすくなるでしょう。また、入社後もキャリアパスで示された目標に向かって意欲的に働く社員が増えるため、企業内に優秀な人材が定着するようになります。

ここまでは、キャリアパス制度の導入によるメリットを中心に説明してきました。しかし、キャリアパス制度の導入は必ずしもメリットだけではありません。

そもそもキャリアパス制度とは、昇進のための条件が明確に示されていることが多いため、条件を満たすための努力を多くの社員が行います。しかし、役職やポジションに空きがなかったり、経営不振な状況に陥ったりすると、要件に合致していても昇進ができないことがあります。せっかく頑張っても努力が報われなければ、社員の就業意欲やモチベーションは大きく低下してしまうでしょう。

また、企業が社員に対して昇進の条件だけを示したキャリアパス制度を強く意識させて過ぎてしまうと、社員一人ひとりの将来的な可能性を狭めてしまうこともあるかもしれません。

キャリアパス制度の導入は、企業が取り組むべき社員のキャリア形成支援の一つです。

しかし、場合によっては社員の将来の可能性を狭めてしまったり、キャリアパスの内容によっては出世意欲やモチベーションの低下につながってしまったりすることもあるため、キャリアパス制度だけに頼ったキャリア形成支援は好ましくなく、社員の育成や企業の業績向上につなげるためには、さまざまなキャリア形成支援を取り入れる必要があります。

例えば、主体的に行動する力を育む社員を育てるキャリア形成支援の一つとして、管理職から自律支援型マネジメントを提供できるよう管理職育成に力を入れてみるのはいかがでしょうか。

自立支援型マネジメントの手法としてコーチングを挙げることができます。

管理職が社員の行動や意志を尊重していくことで社員は仕事そのものに動機づけられ主体的に行動していくようになります。

社員が自律している組織をつくるためには、管理職の育成がとても重要になります。

＜hanaseru＞は育成上手な管理職を育てるため、プロのキャリアコーチが伴走しながらマネジメント力を向上・維持できる仕組みをご提供しています。

キャリアパスとは企業が社員に対して、ある職務や職種につくために必要な職務経験や順序などを示した道筋です。企業がキャリアパス制度を取り入れることで、採用後のミスマッチを防ぎ、社員の就業意欲を高めることで優秀な人材の定着につながるなどのメリットがあります。

ただし、キャリアパス制度は昇給や昇進のための条件が示されただけのものであることも多く、社員一人ひとりのキャリア自律を促すという点では、少々物足りない点があることも否めません。

企業における経営上の課題等に対応し、また、変化する経済社会の方向性を踏まえ、社員が自らのキャリアビジョンを明らかにし、その実現を図るような優秀な人財育成をしたいと考える企業様は、ぜひコーチングによる管理職のマネジメント力向上施策をご検討ください。

コーチング型マネジメントは会社・組織の目指す方向性と社員の目指したい方向性を合わせていくため自律した人財を育てるために非常に有効です。まずはその土台を管理職からつくっていきませんか？ご興味をお持ちの方はぜひhanaseruにご相談ください。